大阪府の給湯器交換｜ガス給湯器交換の水猿

省エネ給湯器の種類と比較

大阪府の様々な種類の給湯器交換に対応

総務省統計局が2016年に調査した都市ガス供給区内世帯比率では、大阪府は全国1位の106.7%でした。

ガスメーターの取付数が一般世帯数より多いため100%を超過していますが、同条件での全国平均が71.6%ですので普及率の高さが伺えます。

また、財団法人エルピーガス振興センターによる2011年8月の「石油ガス流通・販売業経営実態調査」調査結果では、大阪で都市ガスを利用している世帯の比率は83%、LPガス世帯が10.8％、オール電化世帯が5.9%という結果となっており、大阪府のほとんどのご家庭で都市ガスが利用されているため給湯器も都市ガス用が最も流通しているということになります。

大阪の吹田市に本社を置く水猿では、都市ガス用だけでなくLPガス(プロパンガス)用、石油ボイラーや電気給湯器など種類を問わず交換工事に対応可能です。

単身者向けアパートの給湯専用機はもちろん、ファミリー向けのオートやフルオートといった追い焚き付き給湯器、浴室乾燥や床暖房が標準設備となっているマンションの給湯暖房熱源機、店舗のキッチンに設置された小型瞬間湯沸かし器、団地や市営住宅のバランス式風呂釜などの故障による買い替えはおまかせください。

大阪ではガス給湯器の交換がよりお得になる可能性がある

一軒家やマンションなどの集合住宅を問わず、大阪ガスの給湯器を買い替えるなら、弊社「水猿」のような一般業者を利用することで本体価格や工事費を各段に安く抑えることができます。

大阪府を中心とした関西地方では大阪ガスのロゴが入っている給湯器をよく見かけますが、実は大阪ガスはガスの販売事業がメインでガス機器自体の製造は行っておらず、大阪ガスブランドから販売されている給湯器やコンロなどはOEMメーカーが製造しています。

販売価格はメーカー定価であることがほとんどのため、割引が可能な一般業者と比べると交換費用は割高と言えるでしょう。

製造元のメーカーはノーリツやリンナイやパロマが大多数で、給湯器本体のシールや取扱説明書を見ると大阪ガス型番と製造元メーカー型番の両方が記載されていますので、メーカーを見分けるのは簡単です。

大阪府広域対応の水猿では特にノーリツとリンナイのガス給湯器をお安くご提供しており、本体価格は最大で76%オフ。

現在と同じメーカーの同性能タイプはもちろん、号数のアップやダウン、ガス会社ブランドに多い高温水供給タイプの暖房機のお取替えなどにも対応可能です。

また、ナショナルやTOTOやリクシルなど、給湯器の製造を終了しているメーカーからのお取替えも低価格にてご案内させていただきます。

大阪府では省エネ型の給湯器の交換設置もおすすめ

省エネ型の給湯器は、熱源として使用するガス・電気・石油などの燃料をできるだけ無駄なく使用し、効率よく水を温めてお湯に変えます。

少ない燃料でたくさんのお湯を沸かすため従来製品よりも光熱費が節約でき、CO2の排出量も低減できるため環境保全にも大きく貢献することが出来るのです。

環境省による2018年度の調査では、国内全体のCO2排出量は1,026,622,000トンで、そのうち大阪は42,773,000トンで4.1%を占めており、全国8番目という結果となりました。

また、大阪府が気象庁データから作成した資料によると、大阪では1901年から2000年にかけて気温が2.1℃上昇、全国平均の1.0℃より1.1℃も高いという結果がでています。

大阪は国内においても都市経済の中心地であり、人口が多くビルや道路が整備されているため温暖化の進行が早く、特に大阪市や枚方や堺市などで年平均気温がゆるやかに上昇し続けています。

近年、地球温暖化やヒートアイランド現象などは国内外を問わず大きく問題視され、温室効果ガスの排出量を削減することが大きな課題となっておりますが、省エネ型の給湯器を導入するとお湯を快適に使いながらも環境問題改善に一役買うことができるのです。

水猿では潜熱回収型のエコジョーズやエコフィール、ガスと電気の良いとこ取りが嬉しいハイブリッド給湯器のエコワン、ヒートポンプ式のエコキュートの交換や新規取り付けのほか、2017年に販売終了となったエコウィルの取り換え工事も対応しておりますので、大阪府で省エネ給湯器の買い替えや新設をお考えでしたらお気軽にご相談ください。

補助金制度によって一部金額が補助されることも

省エネ型給湯器は国や地方自治体が設置費用を一部補助する制度を設けていることがあり、大阪府でも自治体によっては給湯器を含む住宅設備に対して、設置時に補助金が利用できる制度が設けられていた時期がありました。

例を挙げると、高槻市では家庭用ヒートポンプ給湯器のエコキュートや家庭用燃料電池コージェネレーションシステムであるエネファームなど、市が指定する新エネルギー機器の設置代金を一部補助するエコハウス補助金という制度が平成31年4月から令和元年6月までの間に公募されていました。

また、泉大津市では平成31年4月から令和2年3月末までの間、個人利用者に対してエコジョーズは上限1万円まで、エコウィルは上限2万円までで設置料金を一部補助する制度が設けられていた期間があり、令和3年4月から令和4年3月末までの新規募集においてはエコジョーズ上限１万円、エコキュート上限2万円、エネファーム上限5万円で補助金の交付制度が設けられています。

国による補助制度は現在募集が終了していますが、地域やタイミングによっては補助を受けられる可能性があります。

居住地や募集期間が限定されるなど対象条件はありますが、お住まいの自治体のホームページをチェックしてみてはいかがでしょうか。